不動産購入の予算は年収のどのくらい？予算の計算方法や返済比率も解説！

不動産の購入を検討するときに、まず気になるのは「自分の年収でどのくらいの予算を組めば良いのか」ではないでしょうか。
適切な予算を決めるためには、自分の年収や頭金として用意できる金額、住宅ローンの借入可能額を把握し、それらをもとに計算をおこなうことが重要です。
そこで今回は、不動産の購入に必要な予算や予算を計算する方法、住宅ローンの返済比率について解説します。

不動産を購入するために必要な予算は年収に対してどのくらい？

どのくらいの価格帯の不動産を購入するかどうか予算を設定する作業は、マイホーム選びをするうえで欠かせない要素のひとつです。
まずは、現在の年収に対してどのくらいの予算を設定するのが適切なのかを考えましょう。
ここでは、年収をベースとして不動産の購入予算を決める方法を解説します。

年収倍率で考える不動産購入予算

「年収倍率」とは、不動産の購入価格が年収の何倍に当たるかを示す指標です。
一般的には、年収の5～7倍程度が無理のない購入額の目安とされています。
実際、住宅金融支援機構の調査によると、フラット35を利用したマンションを購入した方の年収倍率の平均は5～7倍ほどでした。
たとえば年収が500万円だったら、2,500万円～3,500万円の予算で購入できる不動産を選ぶと、無理のない返済が可能と判断できます。
ただし年収倍率だけで判断すると生活費やほかの借入状況を考慮できないため、実際にはもう少し慎重な検討が必要です。
家族構成や今後の収入見込み、支出計画も考慮したうえで予算を設定することをおすすめします。

借入可能額から考える不動産購入予算

何千万円にものぼる高額な不動産を購入するときには、住宅ローンを借りるケースが一般的です。
そのため、借入可能額から不動産の購入予算を検討するのもひとつの方法です。
借入可能額はおもに年収や返済能力、金利、返済期間によって決まります。
毎月のローン返済が家計を圧迫することのないよう、無理のないラインで借りることが肝要です。
また借入額にくわえ、頭金としていくら投入できるかによっても予算は変わってきます。
頭金とは物件価格の一部に充当されるお金で、物件価格の10～20％が目安とされています。
たとえば3,000万円の不動産を購入するときには、頭金として300万円～600万円ほどの金額を準備し、残りの2,400万円を住宅ローンでまかなうイメージです。
現在では頭金ゼロでも利用可能な住宅ローンも存在しますが、頭金が多いほど借入額が少なくなるため、ローン返済の負担を軽減できる点は押さえておく必要があります。

不動産購入時の予算を計算する方法

不動産を購入するときの予算を適切に設定できないと、返済負担が重くのしかかって後悔につながりかねません。
そのため、予算を設定するときには自分で計算して返済計画に無理のない数字を割り出すことが大切です。
ここでは、不動産購入時の予算を計算する方法について解説します。

借入可能額を計算する

まずは、自分の年収に対してどのくらいの金額を借りられるのかを計算しましょう。
借入可能額は年収と返済比率、返済期間、適用金利をもとに計算されます。
たとえば返済比率が25％、返済期間が35年、金利が1.7%（元利均等返済）、ボーナス時加算なしの条件における年収別借入可能額の目安を見ていきましょう。
このケースだと年収300万円で1,970万円、年収400万円で2,630万円、年収500万円で3,290万円、年収600万円で3,950万円、年収700万円で4,610万円です。
ただしこれはあくまで目安であり、実際の借入額は審査結果によって異なるため注意が必要です。

現在の家賃から借入可能額を計算する

住宅ローンを借りても、毎月の返済が家計を圧迫することになったらマイホームを購入する意味がありません。
そこで無理なく返済できる金額を設定するときには、現在の家賃から借入可能額を計算する方法もおすすめです。
たとえば現在の家賃が7万円なら2,210万円、家賃が8万円なら2,530万円、家賃が9万円なら2,840万円借りることが可能です。
現在住んでいる賃貸物件の家賃を支払うのが経済的に難しくないようであれば、住宅ローンを組んでマイホームを購入したあとでも無理のない生活を送れます。
もし現在の家賃負担が厳しいと感じているのなら、毎月の返済額を家賃よりも低く設定したうえで計算しましょう。

シミュレーションツールを活用する

自分の年収や現在の家賃などをもとに借入可能額を計算するのは、難しいのが実情です。
そこでおすすめなのが、シミュレーションツールの活用です。
多くの金融機関では、住宅ローンのシミュレーションツールをホームページ上で提供しています。
これを活用すると、自分の年収や希望の返済計画に基づいた具体的な予算を簡単に計算できます。
また、シミュレーションツールでは「毎月の返済額から借入可能額を逆算する」「頭金を増やしたときの返済額を計算する」といった調整も可能です。
これにより、自分に合った無理のない返済計画を立てられるようになります。

不動産購入の際に知っておこう！住宅ローンの返済比率とは何か？

住宅ローンを利用して不動産を購入するときに重要となる指標が「返済比率」です。
返済比率によっては希望の金額を借りられない可能性が出てくるため、気を付けましょう。
ここでは、不動産を購入するときに知っておきたい住宅ローンの返済比率について解説します。

返済比率とは？

返済比率とは年収に占める住宅ローン返済額の割合を指し「年間の返済額の合計÷年収×100」の計算式で算出できます。
たとえば年収500万円で年間返済額が125万円のケースでは、返済比率は25％です。
この比率が高すぎると、毎月の返済負担が重くなって生活費など家計が圧迫されかねないため、注意が必要です。
仮に年収が400万円で3,000万円を借りると毎月の返済額は10万4,000円、返済比率は31.2%となります。
しかし借入額を3,500万円に増やすと、毎月の返済額は12万1,000円、返済比率は36.3%にまで増えてしまいます。
マイホームを購入してからかかる費用は毎月のローン返済額だけではなく、食費などの生活費、教育費などさまざまです。
したがって今後のライフプランやライフイベントなどをシミュレーションし、いつどのような費用がかかるのかを考えたうえで適切な返済比率を設定することが大切です。

返済比率の目安

一般的には、返済比率は年収の30％～35％が目安とされています。
実際、フラット35では返済比率について、年収400万円未満の方は30％以内、年収400万円以上の方は35％以内に収めるように求めています。
もし返済比率を超える金額を借りたいと思っても、金融機関の審査は通らずに借りられない可能性が高いといわざるを得ません。
また返済比率は、住宅ローンだけでなくほかの借入状況も考量される点に注意が必要です。
たとえば自動車ローンを組んで車を購入したばかりだと、返済比率が高くなって住宅ローン審査に影響が出かねません。
そのため住宅ローンを借りるときには、ほかの借り入れを完済したあとで審査を受けることをおすすめします。
一方、夫婦でペアローンを組むなどすると借入可能額を増やせますが、そのときにも世帯輸入に対する返済比率を意識することが欠かせません。

まとめ

不動産の購入に必要な予算は、年収や頭金、借入可能額を総合的に考慮して設定することが大切です。
予算を計算するときには金融機関のシミュレーションツールを活用し、無理のない返済計画を立てましょう。
また住宅ローンを利用して不動産を購入するときには、年収に占める住宅ローン返済額の割合である返済比率を考慮することも大切です。